本稿では、医療機器関連企業のIR情報を用いて、売上高や海外(地域別)売上高比率の推移、研究開発費の傾向について紹介しました。

（2024年9月17日発行 医機連通信第327号より抜粋。）

本稿では、「経済財政運営と改革の基本方針2024（骨太方針2024）」を昨年度版と比較し、また｢新しい資本主義のグランドデザイン及び実行計画2024年改訂版｣と｢規制改革実施計画｣も並行して読み解きながら、医療機器業界が注目すべきいくつかのトピックを取り上げ、今後の動向を概説しました。

（2024年8月20日発行 医機連通信第326号より抜粋。）

臨床研究法の改正法が2024年6月14日に公布されました。また、医療機器の臨床研究に関する相談窓口が2024年5月31日に開設されました。そこで本稿では、厚生労働省 厚生科学審議会 臨床研究部会が以前公開した臨床研究法施行5年後の見直しに係る検討のとりまとめを踏まえつつ、前記2点について概説しました。

（2024年7月16日発行 医機連通信第325号より抜粋。）

2024年3月に「医薬品・医療機器産業実態調査」2022年度版が公開され、合わせて2021年度以前のデータも一部アップデートされました。本稿では2022年度までの10年間の医療機器産業の市場の傾向を紹介しました。

（2024年6月17日発行 医機連通信第324号より抜粋。）

本稿では、次期薬機法改正の議論が始まる中、前回の制度改正における見直し事項や主な次期検討のテーマ案の中から、特に医療機器に関連のある項目について紹介しています。また、法改正に向けて医療機器業界からの提言書より、医療機器の特性を踏まえた変更管理制度に関する要望点を取り上げて説明しました。

（2024年5月15日発行 医機連通信第323号より抜粋。）

本稿では、経済産業省が医療機器産業の成長に向けてどのような支援をしていくのかとの観点から策定し、2024年3月4日に公開した「医療機器産業ビジョン2024」について、策定の経緯や背景などを交えてご紹介しました。

（2024年4月15日発行 医機連通信第322号より抜粋。）

本稿では、政府が推進する全国医療情報プラットフォーム構築の一つのカギである「標準型電子カルテ」の取組の最新状況を取り上げ、医療機器産業界との関わりを紹介しました。

（2024年3月15日発行 医機連通信第321号より抜粋。）

本稿では、安定供給が求められる医療機器の例として、政府の「安定確保策に関する関係者会議」で議論されている感染症対策物資等の運用ガイドライン（案）に例示された品目を取り上げて、薬事工業生産動態統計からみる国内供給率の推移と、国内生産比率向上のための最近の政府の施策について確認した結果を紹介しました。



（2024年2月15日発行 医機連通信第320号より抜粋。）

2023年12月に薬事工業生産動態統計2022年の年報が公開されました。今回は2021年以前の年報も訂正されています。本稿では2019年から2022年までの国内市場と生産高の傾向を分析しました。


（2024年1月15日発行 医機連通信第319号より抜粋。）

本稿では、2023年の医療機器産業関連のニュースを振り返り、「行政、大学・研究機関」「産業・企業」のジャンル別に、注目された記事を取り上げて紹介しました。



（2023年12月15日発行 医機連通信第318号より抜粋。）

本稿では、米国FDA：Breakthrough Devices Program（画期的医療機器支援プログラム） の最終ガイダンスが示されたことを受けて、同プログラムの指定要件と累積指定件数、及び、日本の先駆的医薬品等指定制度の指定品目の承認状況等について紹介しました。



（2023年11月15日発行 医機連通信第317号より抜粋。）

本稿では、昨今の国際情勢の変化による物価高騰や原材料等の入手難、また物流費高騰の状況について医機連正会員団体傘下各社へのアンケートと、日本銀行が公開している企業物価指数を基に調査しました。

（2023年10月16日発行 医機連通信第316号より抜粋。）